９月に開催される「結核に関する国連総会ハイレベル会合」に向けた市民社会ヒアリングが、6月4日にニューヨークの国連本部にて開催されました。多くの関係者が集まる機会を捉え、日本国際交流センター／グローバルファンド日本委員会は翌日の6月5日に、国連財団と米国リザルツとの共催で、各国報道関係者に向けた記者懇談会「Press Briefing on tuberculosis: Why 2018 is a historic year in the fight against this deadly, forgotten disease」を開催しました。
日本の別所浩郎国連大使のほか、世界保健機関（WHO）や市民社会メンバーが登壇し、結核の現状とハイレベル会合に向けた取り組み、対策が効果をあげるために必要とされる費用や研究開発への投資の重要性、目指すべき目標について記者の方々に共有しました。日本からは6名の記者の方々にご出席いただき、日本では過去の病気、高齢者の病気というイメージが強い結核の世界の現状について、理解を深めていただくことができました。
参加者による記事は以下をご覧ください。
- “More Political Attention, Research Solutions Needed for TB, Experts Say,” Devex, June 6, 2018 （英文）
- 毎日新聞 2018年6月8日 結核：対策、国連が本腰 9月会合、日本のリード期待 世界の感染症死因1位
記者懇談会「Press Briefing on tuberculosis: Why 2018 is a historic year in the fight against this deadly, forgotten disease」開催概要
| 日 時 | 2018年6月5日（火）8:30～10:00 |
|---|---|
| 会 場 | 国連財団オフィス |
| 共 催 | 日本国際交流センター、国連財団、米国リザルツ |
| ブリーファー | ・日本政府国連代表部 別所浩郎大使 ・世界保健機関（WHO）グローバル結核プログラム部長 テレサ・カサエヴァ氏 ・ ストップ結核パートナーシップ事務局長 ルチカ・ディトゥ氏 ・結核サバイバー・活動家 ディーン・ルイス氏 ・米国リザルツ事務局長 ジョアンヌ・カーター氏（司会） |
